時期や手続き費用の確認

看護師

時期を逃さず決断を

望まない妊娠や相手が不明な妊娠、経済的に育てることが困難なケースや母体が妊娠や出産に堪えられないなどの場合には、中絶という選択がとられることもあります。もっとも、東京で中絶したい場合でも、期間の制限があるので気をつけなくてはなりません。母体保護法の定めにより、妊娠から21週と6日までの間でないとできず、22週以降は母体への負担が大きくなるため中絶できなくなります。また、費用は健康保険が利かず、全額自己負担となるので費用面の工面も必要になります。産んで育てることができない、産みたくないなどの事情がある方ほど誰にも相談できずに迷っていたり、費用が準備できないと悩んでいる間に22週に突入してしまうこともあるので気をつけましょう。東京で中絶するためには母体保護法指定医によって行われる必要があるので、指定医がいない産婦人科やレディースクリニックでは受けられないので気を付けてください。特に期日の制限が迫っている方は、ネットでアトランダムに産婦人科やレディースクリニックを探して相談に行っても指定医がいないと対応してもらえないので気をつけましょう。東京で中絶を受けるにあたっては、原則として配偶者やパートナーの同意が必要となり、未成年者の場合には保護者の同意が求められるケースも多くなっています。同意が得られないと東京で手術が受けられず、時期を逸してしまうこともあるので早めの決断や準備を行うように気をつけましょう。