時期による手術法の違い

医師

母体の安全がベースにある

東京で望まない妊娠をしたり、未成年などが思わぬ妊娠をした場合、誰にも相談できず、お腹が大きくなって初めて隠し切れなくなって周囲に打ち明けるといった方も少なくありません。ですが、中絶は母体保護法によってできる期間が定められており、妊娠して22週以降はできなくなるので注意が必要です。一方、未婚の母として独りで産んで東京で育てようか、それとも中絶をしようかと悩んでいる方もいるかもしれません。この場合も悩みあぐねて結論が出せない間に中絶できなくなるリスクがあるので気をつけましょう。また、中絶の方法は12週未満と12週以降で異なっています。12週までのほうが母体にとっては負担が少なく、器具でかき出すそうは法または器械で吸い出す吸引法がとられます。イメージ的には怖いですが、手術時間は10分から15分ほどの短時間で終わり、本人の体調や気分に特に問題がなければ、少し休憩するだけで入院いらずの日帰り手術が可能です。これに対して12週以降では子宮収縮薬を用い、人工的に陣痛を起こさせて流産をさせるといった方法がとられます。この方法は母体に与える負担も大きくなるため、手術後に数日程度の入院が必要になります。中絶するにあたっては健康保険は適用外なので、手術費用や入院費は全て自己負担です。東京での費用も高くなる可能性があるので、母体への影響と費用面を考えても早めの決断が大切です。東京で中絶を行う際には母体保護法指定医がいて、費用面でも負担が少ない安心のクリニックを探しましょう。